日本製紙がつくる未来新規バイオマス固形燃料の開発

日本製紙は、 CO2発生量の低減に有効な
新規バイオマス固形燃料の開発に取り組んでいます。

トレファクション技術を用いた新規バイオマス固形燃料

日本製紙は、独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の平成23年度「戦略的次世代バイオマスエネルギー利用技術開発事業(実用化開発)」として、トレファクション(半炭化)技術(※1)を用いた新規バイオマス固形燃料を開発しています。
東日本大震災以降、原発停止により石炭火力発電への依存率が高まり、温室効果ガス(CO2)発生量の削減が課題となっています。
微粉炭ボイラー(※2)では、CO2発生量を低減するために、石炭と一緒に木質バイオマス燃料を混焼しますが、木質チップや木質ペレットなどは、効率的に粉砕できないことや、屋外保管時の耐水性などが課題となり、混焼率は2~3%程度にとどまっていました。
新規バイオマス固形燃料は、トレファクション技術により、通常の炭化では半分以下しか残らない熱量を約9割残すことができます。また、粉砕性、耐水性も向上します。
日本製紙は、八代工場(熊本県八代市)の微粉炭ボイラーで実施した混焼試験で、同ボイラー最大負荷で25%(重量比)の新規バイオマス固形燃料を混合しても、石炭微粉砕設備の操業性、ボイラーの燃焼性に問題がないことを確認しています。
今後、製造プロセスの改良と実証を進め、高効率な次世代バイオマス燃料としての実用化を目指します。

  1. ※1比較的低温で木質バイオマスを炭化させることで、通常の炭化より熱量を大幅に残したまま石炭と同等の破砕性を持たせる技術。ペレット化により木質チップ燃料に比べて容積が減少し、輸送効率等が向上できるメリットもあります。
  2. ※2燃焼効率を高めるため石炭を粉状にしてボイラー内に噴出させ燃焼させるボイラー。