自己啓発と自律的なキャリア形成の支援

日本製紙グループでは、通信教育・集合研修・資格取得奨励制度などを通じて、従業員の自律的な能力開発を支援しています。新入社員研修や新任管理職研修などの階層別教育もグループで共催するなど会社を横断した育成に取り組んでいます。工場における階層別教育も近隣工場と共催をするなどそれぞれの事業所にとどまることなく広い視野を持った人材育成に取り組んでいます。
また、一人ひとりが自ら必要なスキルを選んで学べる能動的な学習機会として、約150講座の通信教育や、選択型集合研修もグループに展開し共催しています。各人が自主的に受講できることに加え、集合研修ではグループ他社の従業員と刺激を与え合う貴重な場となっています。

社内研修の様子

適材適所の人員配置

日本製紙（株）では、従業員への「業務・人事希望調査」を定期的に実施。調査結果に基づいて一人ひとりの志向を考慮しながら、各人の適性と職種とのマッチングを図っています。
このほか、日本製紙グループ各社からの社内求人に対して各人が自己のスキル、今後のキャリアを考え自ら応募する仕組みとして「人材公募制度」を導入しています。

グローバル人材の育成

今後の海外展開を見据えてグローバルな視野を持った人材を育成していくために、日本製紙（株）などで公募制の海外留学制度を整備しています。海外の大学への留学生派遣制度と、当社グループに関連する海外事業所への派遣制度を運用しています。
また、日本製紙（株）では、グローバル人材の効率的な育成を目的として、海外駐在・留学経験者や高い語学力を持つ者で構成されるグローバル人材バンクを設けています。現在は約500人が登録されています。

現場力の強化

ものづくりの原点は現場にあります。特に製造業では、現場を中心として長年にわたって培われてきた技術・技能を確実に伝承し、人の力を維持・強化していく必要があります。日本製紙（株）では、2006年度から推進組織を設けて「現場力」の強化に全工場で取り組んでいます。各現場で伝承すべき技術・技能を網羅し、各人の強みや習得・強化すべき点を分析して重点的に教育するという仕組みを整え、運用しています。

キャリア設計・生涯生活設計の支援

公的年金支給開始年齢の引き上げやライフスタイルの多様化など、近年、従業員がキャリア設計や生涯生活設計をする上で考慮すべき要素が増えています。こうしたなかで、日本製紙グループの主要会社では、会社の諸制度や公的制度、生き甲斐探索、健康管理などについて理解を促す「ライフプラン研修」を実施しています。

公正な評価・処遇