日本製紙グループ本社（社長 芳賀義雄）は、７月２３日（木）１５時より、第２回地球環境フォーラムを当社大会議室（来場者２５０名予定）にて実施いたします。今回は、独自の植樹方式により国内外で森林再生を指導・実践する宮脇 昭・横浜国立大学名誉教授（財団法人 地球環境戦略研究機関 国際生態学センター長）をお迎えし、「経済と共生する未来志向のいのちの森づくり」と題して、経済活動と地球環境の保全活動を両立させる観点から、潜在自然植生（注）を活用した森づくりについてお話をいただきます。

 

宮脇先生の森林再生方法は潜在自然植生を活用し、それぞれの地域の土地本来の木を中心とする、根群の十分発達した多種類の広葉樹のポット苗を混ぜて密植します。植えた後は基本的に自然の管理にまかせ、植物間の競争効果により１０年～１５年という短期間で森をつくることができるという方法です。

 

日本製紙グループは、森林を利用することによって存続・発展してきた企業として、環境憲章の基本方針に「森林資源の保護育成」を掲げ、環境と社会に配慮した森林経営を実践してきています。特に、国内社有林（約９万ヘクタール）においては、全体の約２割を「環境林分」として定め、木材生産を行わない森林として維持することにより、多様な自然を後世に残すよう努めています。今後、持続可能な森林経営のさらなる発展のために、環境林分の一部において宮脇方式による森づくりの実施を検討してまいります。

 

（注）潜在自然植生

現存する残存自然植生を現地調査することにより、「あらゆる人間活動を停止し、生態系にまったく影響がなくなったとき、その土地の自然環境の総和が最終的に支えることができる、その土地本来の自然植生」と理論的に考察される土地本来の植生のこと。日本列島の潜在自然植生のほとんどは森林である。