取締役会の実効性評価

当社では、取締役会の機能向上を目的として、取締役会の実効性につき、自己評価・分析を実施しております。
自己評価・分析につきましては、外部機関の助言を得ながら以下の方法で行いました。2024年12月に取締役会の構成員であるすべての取締役・監査役を対象にアンケートを実施しました。回答方法は外部機関に直接回答することで匿名性を確保しました。
外部機関からの集計結果の報告を踏まえたうえで、2025年4月の定時取締役会において、分析・議論・評価を行いました。その結果の概要は以下のとおりです。

(1)2024年度の評価結果
取締役会の構成、運営、議論、支援体制、トレーニングおよび人事・報酬諮問委員会の運営についてのアンケートを実施し、外部機関から提供された他社におけるアンケート結果とも比較しながら分析した結果、全般的に肯定的な評価が得られており、取締役会全体の実効性が確保されているとの認識が確認できました。
取締役会において共有した意見のなかには、次のようなものがありました。

(2)2025年度の課題
2025年度は、中期経営計画2025の最終年度であり、次期中期経営計画策定の年である。取締役会としては、取締役・監査役全員が出席するグループ経営戦略会議も議論の場として活用して、中期経営計画2025の達成に向けた取り組みを監督するとともに、次期中期経営計画の策定について、充実した議論を行う。