日本製紙グループ「統合報告書2026」「ESGデータブック2026」「自然資本統合レポート2026」を発行

日本製紙株式会社

日本製紙株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：瀬邊明、以下「当社」）は、このたび「統合報告書2026」「ESGデータブック2026」「自然資本統合レポート2026」を発行し、当社ウェブサイトに掲載しました。
日本製紙グループでは、株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆さまに、当社グループの価値創造に向けた取り組みや財務・非財務情報を分かりやすくお伝えするため、目的に応じて、財務・非財務の両面から情報開示の充実に取り組んでいます。各報告書の概要と2026年版のポイントは、以下のとおりです。

「2035の目指す姿」の実現に向けた日本製紙グループの価値創造の方向性と、その具体的な道筋を伝える報告書です。
「中期経営計画2030」で掲げた3つの基本戦略「バランスシートの最適化」「構造改革の断行」「収益性の向上」をどのように進めていくのかを紹介しています。また、森林・木材関連事業の拡大に向け、当社グループの森林資源や育種・増殖技術などの強みを活かす「グリーン戦略」を詳しく取り上げています。さらに、取締役会議長メッセージや、役員と若手社員による座談会を初めて掲載し、経営の考え方と現場の実践・挑戦をお伝えしています。

▶ 詳細はこちら：https://www.nipponpapergroup.com/ir/library/annual/

日本製紙グループのESG（環境・社会・ガバナンス）に関する取り組みや実績を体系的にまとめたデータ集です。
各分野の「基本的な方針」「推進体制」「目標と実績」「取り組み」を中心に、網羅的に情報を掲載しています。

▶ 詳細はこちら：https://www.nipponpapergroup.com/csr/esgdatabook/

日本製紙グループの事業基盤である森林資源、水資源との関わりを中心に自然資本に関する取り組みを気候変動（TCFD）、自然関連（TNFD）および資源循環（GCP）のフレームワークに沿って説明する報告書です。
「戦略」「分析」「指標と目標」「リスクと機会」を説明すると同時に、それらを将来の成長につなげるストーリーを紹介しています。

▶ 詳細はこちら：https://www.nipponpapergroup.com/csr/natural_capital_report/

（日本製紙グループ統合報告書2026より）

日本製紙グループは、今後も積極的な情報開示とステークホルダーとの対話を通じて、持続的な企業価値向上に取り組んでまいります。

当社は今後も、環境に優しい包装容器の提供と、当社独自の「内面印刷技術」をはじめとする付加価値提案を通じて、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

以上