ニュースリリースサステナビリティ
2024年
- 2024年06月19日
- 飲料用紙容器リサイクルで日本製紙と日本テトラパックが協業（PDF：475.3 KB）
- 2024年05月30日
- JAL、日本製紙、東罐興業、「紙コップto紙コップ」の水平リサイクルを実現
2023年
- 2023年12月25日
- EcoVadis社のサステナビリティ調査で３年連続「ゴールド」評価を獲得
- 2023年07月14日
- GPIFが採用する5つのESG指数の構成銘柄に選定
- 2023年03月22日
- 世界自然遺産・西表島の国有林で、森林保全を目的とする協定を更新
2022年
- 2022年11月08日
- EcoVadis社のサステナビリティ調査で２年連続「ゴールド」評価を獲得
- 2022年08月25日
- 北海道マラソン2022における給水用紙コップのリサイクルに参画し資源循環に貢献
- 2022年08月08日
- ガーデンフェスタ北海道2022で、使用済み紙コップの消費者参加型分別回収実証実験を実施
- 2022年07月04日
- GPIFが採用する5つのESG投資指数の構成銘柄に選定
2021年
- 2021年07月26日
- EcoVadis社のサステナビリティ調査で「ゴールド」評価を獲得
- 2021年07月02日
- GPIF採用4指数などESG投資指数の構成銘柄に選定
- 2021年04月26日
- 「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明
- 2021年02月18日
- 「第２４回環境コミュニケーション大賞」環境報告部門で優良賞を受賞
- 2021年01月27日
- 日本製紙グループがコカ・コーラ ボトラーズジャパンと
森林管理における相互連携に合意
2020年
- 2020年07月07日
- GPIF採用4指数を含む6つのESG投資指数の構成銘柄に選定
2019年
- 2019年07月10日
- GPIF採用4指数を含む6つのESG投資指数の構成銘柄に選定
- 2019年04月19日
- 日本製紙リキッドパッケージプロダクト株式会社江川事業所がSedexに登録
2017年
- 2017年08月09日
- 西表島の国有林で、森林保全を目的とする協定を締結
- 2017年06月29日
- 「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に選定されました
- 2017年03月22日
- 段ボール原紙の販売において、日本製紙㈱及び新東海製紙㈱FSC®認証紙の取扱いを開始
- 2017年03月15日
- 富士工場・大竹工場・関東工場でFSC®のCoC認証を取得
2016年
- 2016年11月29日
- バイオマス度98％の環境にやさしいチルド用液体紙容器『NP-PAK Bio』を新発売
- 2016年07月29日
- 「ふくしま森の町内会」に関する協定を締結
- 2016年02月25日
- 紙パック事業各拠点で森林認証（CoC認証）を取得
- 2016年02月16日
- ＣＳＲ報告書２０１５が「第１９回環境コミュニケーション大賞」優秀賞を受賞
2015年
- 2015年05月13日
- 日本野鳥の会とシマフクロウの生息地保全に関する覚書を締結
2014年
- 2014年02月12日
- 日本製紙グループ コカ・コーラの協働 第1弾 自然体感プログラム in 丸沼高原スキー場
2013年
- 2013年11月19日
- 京都・真如堂の由緒ある「たてかわ桜」の後継木の育成に協力
- 2013年10月24日
- 森林資源および水資源の保全･保護に関する中長期の協働活動協定を締結
- 2013年07月22日
- 九州の間伐材を利用して熊本県・八代工場で生産した
「木になる紙 コピー用紙」の販売を開始
- 2013年07月18日
- 福岡県と福岡都市圏１７自治体による「福岡都市圏紙おむつリサイクルシステム検討委員会」に技術協力
- 2013年06月25日
- 北彩都あさひかわ（旭川駅周辺開発整備計画）にサクラを寄贈・植樹
- 2013年02月13日
- 「北海道 森の町内会」の活動による間伐材の受け入れを開始
2012年
- 2012年11月05日
- 南光運輸株式会社が港湾貨物運送事業労働災害防止協会の安全関係事業所賞で「優良賞」を受賞
- 2012年09月26日
- 今夏の電力需給対策結果について
- 2012年06月18日
- 今夏の電力需給対策について
- 2012年04月02日
- 「ハッピー四国」プロジェクトがスタート
- 2012年03月02日
- ＣＳＲ報告書２０１１が「第１５回環境コミュニケーション大賞」優秀賞を受賞
- 2012年01月31日
- 「ＣＳＲ報告書２０１１」が環境報告書賞「優秀賞」を受賞
2011年
- 2011年12月14日
- 日本製紙グループの環境行動計画「グリーンアクションプラン２０１５」を新たに策定
- 2011年08月22日
- 石巻工場で東日本大震災の木質系瓦礫を燃料として受け入れ
- 2011年07月27日
- 日本製紙グループ社員の東日本大震災ボランティア活動を支援
- 2011年07月19日
- 日本製紙グループの今夏の節電対応について
- 2011年06月23日
- 電力会社への電力供給について
- 2011年05月09日
- 今夏の電力供給不足への対応について
- 2011年04月28日
- サマータイムの導入について
- 2011年03月10日
- 第5回 「豊野 森と紙のなかよし学校」を開催
- 2011年03月04日
- 静岡県「日本の桜の郷づくり」の植樹活動に協力
- 2011年02月28日
- 海底浚渫土とペーパースラッジ燃焼灰から環境にやさしい「新海洋土木材料」を開発
- 2011年01月13日
- 河北新報と日本製紙が新聞用紙の新ラウンド輸送で合意
2010年
- 2010年11月29日
- 燃焼灰から「雑草抑制材」を開発
- 2010年10月15日
- 生物多様性条約 第１０回締約国会議（COP10）併設屋外展示会
「生物多様性交流フェア」への出展
- 2010年10月14日
- 日本野鳥の会と日本製紙が野鳥保護に関する協定を締結
- 2010年04月26日
- 「かながわ森の町内会」に関する協定を締結
- 2010年04月05日
- 「CSR報告書2009」が環境報告書賞「優秀賞」を受賞
- 2010年04月01日
- 障がい者支援団体の学習教材の販売をサポート
2009年以前
- 2009年12月2日
- 「森の町内会」に関する協定を締結（日本製紙）
- 2009年11月30日
- 独自技術で育成した桜の希少種４１品種を提供（日本製紙グループ本社）
- 2009年10月19日
- 未利用木材の紙資源への活用に関する協定を締結（日本製紙）
- 2009年9月11日
- 九州地域における森林整備の推進に関する覚書を締結（日本製紙）
- 2009年2月18日
- ブラジルとオーストラリアの植林・チップ事業会社で森林認証を取得（日本製紙）
- 2008年12月25日
- 日本製紙ばい煙発生施設の排出基準超過等に関する再発防止対策（最終報告）（日本製紙）
- 2008年12月16日
- 「排出量取引の国内統合市場の試行的実施」への参加について（日本製紙）
- 2008年9月5日
- 古紙パルプ配合率管理システムの適切な構築・運用を確認（日本製紙）
- 2008年6月18日
- コピー用紙（PPC用紙）のラインナップを変更（日本製紙）
- 2008年4月30日
- 古紙パルプ配合率管理システムの適切な構築・運用を確認（日本製紙）
- 2008年4月25日
- 公正取引委員会からの排除命令について（日本製紙）
- 2008年4月18日
- 公正取引委員会からの排除命令予定通知について（日本製紙）
- 2008年3月26日
- 古紙パルプ配合率乖離に関する報告書と環境・社会貢献策について（日本製紙）
- 2008年3月26日
- 再生紙問題調査会の最終報告について（三島製紙）
- 2008年3月26日
- 古紙パルプ配合率乖離製品の出荷状況調査および環境措置のご報告（日本大昭和板紙）
- 2008年3月10日
- 古紙パルプ配合率乖離に係る調査報告について（日本大昭和板紙）
- 2008年3月10日
- 古紙パルプ配合率乖離に係わる再発防止対策について（日本大昭和板紙）
- 2008年3月7日
- 非木材パルプ配合製品における配合率実態調査について（日本製紙）
- 2008年3月7日
- 弊社製品の非木材紙について（再調査結果）（三島製紙）
- 2008年3月5日
- 「クリネックス スタジアム 宮城」のロゴが決定
- 2008年2月21日
- 古紙パルプ配合製品における配合率追加実態調査について（日本大昭和板紙）
- 2008年2月20日
- 古紙パルプ配合製品における配合率追加実態調査について（日本製紙）
- 2008年2月20日
- 古紙パルプ配合製品における配合率追加実態調査について（三島製紙）
- 2008年2月18日
- 弊社製品の非木材紙について（三島製紙）
- 2008年1月31日
- 調査委員会と再発防止委員会を設置 （日本大昭和板紙）
- 2008年1月24日
- 調査委員会のメンバーについて（日本製紙）
- 2008年1月22日
- 当社製品の古紙配合率について（日本大昭和板紙）
- 2008年1月21日
- 調査委員会と再発防止委員会を設置（日本製紙）
- 2008年1月16日
- 弊社製品に関する社内調査結果について（日本製紙）
- 2008年1月9日
- 年賀はがきの古紙配合について（日本製紙）
- 2007年12月21日
- 宮城球場のネーミングライツを取得（日本製紙）
- 2007年10月30日
- PEFC並びにFSCのCoC認証取得について（日本紙通商）
- 2007年10月22日
- PPC用紙の古紙配合率の変更について（日本製紙）
- 2007年10月3日
- 国内の全社有林（約9万ヘクタール）でSGEC森林認証を取得完了（日本製紙）
- 2007年9月10日
- 東松山事業所で重油から都市ガスへ燃料転換（日本製紙ケミカル）
- 2007年9月10日
- ばい煙発生施設の排出基準超過等に関する報告書（日本製紙）
- 2007年8月24日
- ばい煙発生施設の排出基準超過等に関する処分について（日本製紙）
- 2007年8月14日
- ばい煙発生施設の排出基準超過等に関する報告書（日本製紙）
- 2007年7月10日
- 過年度における大気汚染防止法にかかわる法令違反について（日本製紙）
- 2007年7月4日
- 旭川工場 ボイラーの法令違反について（日本製紙）
- 2007年7月2日
- 釧路工場でのボイラー法令違反について（日本製紙）
- 2007年4月24日
- 再生紙ラインナップを再編、古紙100％配合製品を廃止（日本製紙）
- 2007年4月20日
- 「環境憲章」を6年ぶりに改定、新たに「環境行動計画」を制定（日本製紙グループ本社）
- 2007年4月19日
- 森林認証制度PEFCの認証紙を一貫生産できる体制を構築（日本製紙）
- 2007年2月7日
- メタン発酵処理の本格稼働を開始（日本製紙）
- 2006年12月27日
- 日本製紙が中国、四国、近畿の社有林でSGEC森林認証を取得（日本製紙）
- 2006年11月2日
- オーストラリア自社植林地で森林認証AFSを取得完了（日本製紙）
- 2006年10月12日
- 日本製紙が海外植林面積10万ヘクタールを達成（日本製紙）
- 2006年10月12日
- 日本製紙グループ木質原料調達に関するアクションプランを掲載
- 2006年9月21日
- 国立遺伝学研究所の桜の保存に協力（日本製紙）
- 2006年9月4日
- 日本大昭和板紙西日本（芸防工場）に新ボイラー設置（日本製紙グループ本社）
- 2006年7月31日
- 日本製紙ケミカル（江津事業所）に新ボイラー設置（日本製紙グループ本社）
- 2006年7月13日
- 日本製紙が新製品「オーパープレミア（Premieir）」を発売（日本製紙）
- 2006年6月13日
- 日本製紙が「蜂須賀桜」の受注生産を開始（日本製紙）
- 2006年6月13日
- 日本製紙が環境対応型パルプ化技術の実証試験を開始（日本製紙）
- 2006年4月28日
- 日本製紙が白老工場に新エネルギーボイラーを新設（日本製紙）
- 2006年1月25日
- 日本大昭和板紙関東がボイラーの燃料を重油から都市ガスへ転換（日本大昭和板紙）
- 2006年1月17日
- 国内4事業所（旭川、岩沼、東北、吉永）で発電設備を新設（日本製紙グループ）
- 2005年12月1日
- 日本製紙が北海道の全社有林43,600ヘクタールでSGEC森林認証を取得（日本製紙）
- 2005年11月9日
- 吉川広家が上田宗箇に贈った「桜」の苗木づくりに協力（日本製紙）
- 2005年10月28日
- 日本製紙が耐塩性遺伝子組換えユーカリの栽培試験を実施（日本製紙）
- 2005年10月28日
- ステークホルダーとの対話を生かし原材料調達の理念と基本方針を策定（日本製紙グループ本社）
- 2005年10月12日
- 日本製紙が地球温暖化対策室を新設（日本製紙）
- 2005年8月24日
- 地球温暖化防止への取り組みを促進（日本製紙）
- 2005年7月28日
- 日本製紙が国内2工場（富士、岩国）にバイオマス発電設備を新設（日本製紙）
- 2005年6月23日
- 日本製紙が西豪州で「RITE の森」づくりを実施（日本製紙）
- 2005年3月31日
- 日本製紙が九州地区のすべての社有林で日本独自の森林認証SGECを取得（日本製紙）
- 2005年3月23日
- 勿来工場ボイラー燃料に木屑の使用を再開（日本製紙）
- 2005年3月17日
- 静岡県富士市の石灰泥対策工事が完了（日本製紙）
- 2005年3月15日
- 勿来工場排水への水銀漏出とその対策（日本製紙）
- 2005年3月3日
- 独自の育種技術で桜の名木の苗木づくりを支援（日本製紙グループ）
- 2005年2月23日
- 日本製紙が北山社有林を日本建築専門学校の学習林として公開（日本製紙）
- 2005年1月28日
- WAPRES社がオーストラリアの森林認証（AFS）を取得（丸紅,日本製紙）
- 2005年1月25日
- 日本製紙が環境対応製品「再生OCR」の販売を開始（日本製紙）
- 2004年12月22日
- 日本製紙白老工場でパルプ設備をECF化（日本製紙）
- 2004年11月30日
- 国連が提唱する「グローバル・コンパクト」に参加（日本製紙グループ本社）
- 2004年11月10日
- 石巻工場にバイオマスボイラーを新設（日本製紙）
- 2004年9月14日
- 静岡県富士市の石灰泥に恒久対策を実施（日本製紙）
- 2004年8月20日
- 日本政策投資銀行の日本製紙環境格付けに基づく融資を受ける（日本ユニパックホールディング）
- 2004年7月27日
- 日本製紙の岩沼工場が仙台市と協働で「わりばし回収リサイクル事業」を実施（日本製紙）
- 2004年4月26日
- 岩国工場のパルプ製造設備をECF化（日本製紙）
- 2004年4月1日
- タスマニア州の原生林保護に関心を持たれている皆様へ＜2＞（日本製紙）
- 2004年2月24日
- 中国での砂漠化地域緑化プロジェクトのⅢ期工事を受注（日本製紙、日本製紙総合開発）
- 2004年2月19日
- 南光物流サポートが宮城県初の「グリーン経営認証」を取得（南光物流サポート）
- 2004年1月23日
- 静岡県富士市での産業廃棄物問題について（日本製紙）
- 2004年1月16日
- 日本大昭和板紙関東の2工場で「ISO9001：2000」を認証取得（日本大昭和板紙）
- 2003年12月11日
- 日本製紙、北山社有林（静岡県）で、『緑の循環』認証会議（SGEC）の森林認証を取得（日本製紙）
- 2003年12月11日
- タスマニア州の原生林保護に関心を持たれている皆様へ（日本製紙）
- 2003年12月2日
- WAPRES社が地域社会貢献でオーストラリア首相賞を受賞（日本製紙）
- 2003年11月7日
- 製紙工場排水からバイオマス燃料を製造（日本製紙）
- 2003年10月23日
- 中国で砂漠化地域緑化プロジェクトへ協力（日本製紙,エヌピー総合開発）
- 2003年10月9日
- 日本大昭和板紙東北でペーパースラッジ焼却発電設備を稼働（日本大昭和板紙）
- 2003年9月19日
- CSR（企業の社会的責任）推進体制を発足（日本ユニパックホールディング）
- 2003年8月29日
- 地球温暖化ガスの排出量を15％削減（環境憲章の第3回改定）（日本製紙）
- 2003年8月7日
- 森林認証の取り組みについて（日本製紙）
- 2003年6月24日
- 高山植物“シラネアオイ”の保護活動を支援（日本製紙）
- 2002年12月3日
- 木くず廃材を燃料とした発電設備の建設を決定（日本製紙）
- 2002年12月2日
- 本社工場吉永事業所のペーパースラッジ焼却発電設備が稼働（大昭和製紙）
- 2002年10月9日
- 本社工場吉永事業所の高白度古紙パルプ製造設備が稼働（大昭和製紙）
- 2002年8月8日
- 肉骨粉の連続焼却を開始（大昭和製紙）
- 2002年7月29日
- 南アフリカ植林地において森林認証（ISO14001）を取得（日本製紙）
- 2002年7月11日
- 岩沼工場に古紙パルプ製造設備を新設（大昭和製紙）
- 2002年7月1日
- 勇払工場に古紙パルプ製造設備が完成（日本製紙）
- 2002年4月26日
- 全工場で「ゴミゼロ工場」を達成（大昭和製紙）
- 2002年3月18日
- 西豪州で最大の植林およびチップ輸出一貫会社へ出資（日本製紙）
- 2002年3月1日
- 全工場でISO14001認証取得を完了（大昭和製紙）
- 2002年1月22日
- 八代工場にECF漂白設備を設置（日本製紙）
- 2002年1月7日
- 勇払・八代・岩沼・白老で古紙パルプ設備を増設（日本製紙,大昭和製紙,日本紙共販）
- 2001年12月18日
- 肉骨粉の焼却について（大昭和製紙）
- 2001年11月16日
- 本社工場吉永事業所ペーパースラッジ焼却発電設備を発注、古紙パルプ活用へ準備進む（大昭和製紙）
- 2001年10月25日
- 本社工場吉永事業所にSDIP(高白色度DIP)設備を新設（大昭和製紙）
- 2001年9月26日
- 研究開発本部がISO14001の認証を取得（日本製紙）
- 2001年8月27日
- 日本ユニパックホールディング グループの環境投資について（日本製紙、大昭和製紙）
- 2001年8月15日
- 環境対応の塩素化ポリプロピレン設備を増強（日本製紙）
- 2001年2月1日
- 大昭和製紙環境憲章を改定しました（大昭和製紙）
- 2000年10月6日
- 本社工場鈴川「ISO14001」を認証取得（大昭和製紙）
- 2000年9月18日
- 勇払工場に排水スラッジ固形燃料化設備施設、ゼロディスチャージ達成へ（日本製紙）
- 2000年6月27日
- 全国環境月間：本社工場で工場周辺の清掃活動を実施（大昭和製紙）
- 2000年6月27日
- 生協と共同で古紙リサイクルシステムを構築（日本製紙）
- 2000年5月23日
- 日本製紙環境憲章を改定（日本製紙）
- 2000年3月31日
- 環境会計の導入について（大昭和製紙）
- 2000年2月4日
- 日本初のオゾン漂白パルプ製造を決定（日本製紙）
- 2000年1月17日
- 岩国工場化成品製造部でISO9002認証取得（日本製紙）
- 1999年10月29日
- 小型焼却炉のダイオキシン法規制に先駆けて対応（大昭和製紙）
- 1999年10月26日
- 大昭和製紙の無塩素パルプへの取り組み（大昭和製紙）
- 1999年8月27日
- 「ISO14001」の認証取得について（大昭和製紙）
- 1999年7月7日
- 大昭和地球環境憲章の行動指針に基づく環境行動計画を改定（大昭和製紙）
- 1999年6月29日
- 高効率型メタン発酵排水処理設備を導入（日本製紙）
- 1999年6月29日
- 東北製紙秋田工場でECFパルプ製造を決定（日本製紙）
- 1999年5月18日
- 100％古紙配合再生色上質紙「カラ－ランド100」新発売（日本製紙）
- 1999年4月22日
- 古紙回収・原紙供給の共同リサイクル事業について（大昭和製紙）
- 1999年3月15日
- 再生レセプト用紙を開発・発売（日本製紙）
- 1999年2月23日
- 色上質紙すべて再生紙化（大昭和製紙）
- 1999年2月2日
- 石炭灰から人工土壌を開発（日本製紙）
- 1998年12月17日
- 小学館が豪州で植林事業（日本製紙）
- 1998年12月14日
- 古紙パルプ100%製品を上市（日本製紙）
- 1998年9月24日
- 塩素・苛性ソーダ製造設備を隔膜電解法からイオン交換膜電解法に転換（日本製紙）
- 1998年8月18日
- 環境に優しい古紙100％再生紙「リサイクル100シリーズ」が完成（大昭和製紙）
- 1998年6月29日
- トヨタ自動車は、日本製紙・三井物産と共同で植林事業へ進出（日本製紙）
- 1998年6月19日
- 環境対応型焼却炉を新設（大昭和製紙）
- 1998年2月9日
- 日本製紙・伊藤忠商事 中国で植林事業に着手（日本製紙）
- 1997年10月16日
- 全工場のISO14001認証取得と関係会社の環境監査導入（日本製紙）
- 1997年2月28日
- 廃棄物ゼロを目指して～ゼロディスチャージ運動～（日本製紙）
- 1996年11月29日
- 日本製紙・三井物産、オーストラリア南部で植林事業に着手（日本製紙）
- 1996年6月25日
- 日本製紙環境憲章を改定（日本製紙）
- ※このニュースリリースに掲載されている内容は、発表時点での情報です。
予告なしに変更となる場合があります。あらかじめご了承下さい。